松竹、「メディア事業部」新設の映像部門機構改革の行方は!?

松竹 組織改革【メディア事業部】

　今年５月28日の定時株主総会で常務取締役映像本部長に就任し、映像部門の責任者に就いた松竹の大角正常務取締役が、映像部門の改革に着手した。

　その第１弾として大角氏が担当する２つの部署（「映像ライツ部」「映像商品部」）を廃止、新たに「メディア事業部」を設置した。

　今回の機構改革の大きな主眼は、従来「映像商品部」で扱っていたシネマ歌舞伎を除くODS（非映画コンテンツ）作品の本数を拡大し、ビデオ（DVD／ブルーレイ）発売作品を確保することと配信も積極的に展開する。このために、組織をスピーディに機能的に図る狙いから２つの部署を統合・廃止し、大きな「メディア事業部」を発足させたものだ。

　「メディア事業部」（事業部長：大角正常務取締役映像本部長）は、「コンテンツ開発室」（「戦略課」「開発課」）「コンテンツ宣伝室」（「製作管理課」「宣伝促進課」）「コンテンツ営業室」（「営業課」「国内版権課」「海外版権課」）の３室８課から構成される。

　「コンテンツ開発室」（室長：森口和則）は、ODS作品を含む小規模な映画・映像・アニメ作品の企画開発から調達・外画の買付けまでを行う。「コンテンツ宣伝室」（室長：井川透）は、同部が扱うODS及びビデオ作品の宣伝を行う。「コンテンツ営業室」（室長：松倉浩二）は、「～開発室」で調達したODS作品及びビデオ作品、さらに松竹が保有する映画・映像作品の国内外への営業・販売を行う。さらに「営業課」ではブロードバンド配信も手掛ける。

　同社ではかつて2006年10月末に “部門最適から全体最適へ” をスローガンに映画・映像部門全体を網羅する「編成局」を設置した経緯がある。ある一定の成果は得られたものの数年で廃止されている。

　今回の「メディア～」が果たしてどうなるのか、結果が出るのは１年後、２年後となろうが、その後の映像部門の改革と合わせ、注目される。

（取締役会長：指田　洋）