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トップ・インタビュー:岡田裕介東映(株)代表取締役社長

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トップ・インタビュー:岡田裕介東映(株)代表取締役社長

2008年08月26日


“東映らしさ”を意識することが大事に
坂上氏は東映専属プロ、執行役員は7名に増員
顧問もこれまでと違う、社長が当面、直接指揮


 今年の1月1日付で映像本部長として映画企画製作部門を直接指揮することになった岡田裕介東映社長は、“東映らしさ”を追求し第2のピラニア軍団を目指す東映専属のバイ・プレイヤー5~6名の選出を決定し7月下旬に発表する

 東映は、6月27日に第85期定時株主総会とその後の取締役会で大幅な若返りの役員人事を決定した。石川芳彰・福原英行両常務取締役が専務取締役に、古玉國彦・鈴木武幸両取締役が常務取締役に昇任したのをはじめ、間宮登良松・加藤貢・奈村協・田中誠一・越村敏昭(社外取締役)・君和田正夫(社外取締役)の6氏が新たに取締役に就任した。また、萩原千秋(常務取締役)・坂上順(常務取締役)・首藤昇悟(取締役)・宮林和好(取締役)清水仁(取締役相談役)の5氏は退任し、萩原・首藤・宮林の3氏は顧問に就任。坂上氏は東映専属契約プロデューサーに就いた。そして、多田憲之・安田健二・堀田耕二・大西幸記・新広克明の5氏が新たに執行役員に就任した。



坂上氏は東映専属プロ

 ――これまで映画の企画製作部門を担ってこられた坂上常務が退任されたわけですが、まずこの経緯からお話をうかがいたいのですが。

 岡田裕介東映(株)代表取締役社長(以下、岡田) 坂上さんと僕はこれまでずっと一緒にやって来たわけですが、ある意味で言うと坂上さんが今年で69歳になり、年齢的問題があります。彼にあと2年やってもらおうということは相当考えたんですが、ここで一気に若返りを図ろうと。彼にはまだ契約プロデューサーとしてやってもらうわけですからね。今年の1月1日付で私自身が映画企画製作部門を直接指揮することになった時に、坂上さんとはそういう話をしていたわけです。

 ――東映との専属プロデューサー契約は今年の12月いっぱいということですか。

 岡田 まあ、とりあえず今年の12月まで契約したわけで、また来年は契約を更新するわけですから。坂上さんが現在製作中の「劔岳 点の記」(監督木村大作/浅野忠信主演)の公開は来年の初夏ですし、それ以降、どういう企画をやっていくかは、1本1本きちっと携わってやっていきたいという本人の希望もあり今回の契約になったわけです。

 ――本社にデスクを置くわけですか。

 岡田 本人が必要とすれば置けばいいのですが、基本的に坂上さんは現在、㈱東映京都スタジオの社長であり、京都には置いているでしょう。今年の1月1日付でチーフプロデューサーに就いた増田久雄さんもほとんど東映には出社していないわけで、本人がやりやすいようにすればいいわけです。プロデューサーとしてそれぞれ僕とよく話し合って製作してくれればいいわけですからね。

 ――「関ヶ原」は製作することが決まったのですか。

 岡田 いやいや、僕が決めるのではなくて、「坂上さんがやれるという見通しが立つならやりなさい」と言っているだけで「やめとけ」とか「やれ」ということは一切言っていません。実際タイアップがどれだけ取れるのか、馬の調達の問題を含め、相当いろいろあるんだよ。


執行役員は7名に増員

 ――今回執行役員がこれまでの5名のうち3名が取締役に昇任し、新たに5名が誕生して全体として5名から7名に増員となったわけですが、ある程度増やしていこうということだったのですか。

 岡田 正直な話、あまり人数を気にしていないから、意識的に増やしたわけではないですよ。執行役員に関しては、東映独自のものなのです。世間一般で言われている執行役員とはちょっと違う意味合いを持っています。東映ではこれまで役員待遇という制度を採用していて、2年前に執行役員制度に移行したわけです。

 ――東映における執行役員というのはどういう規定になっているのですか。

 岡田 東映の場合、執行役員は会社をやめ退職金をもらって就くわけで、それから取締役になる人もいれば、そのまま退任する人もいるかも知れない。他の企業では会社をやめないで執行役員になっている人がいっぱいいます。東映でもかつての役員待遇というのは、社員のままなっていたわけで、僕と世間一般の執行役員に対する身分的な考えがちょっと違っています。いずれにしろ社員みなが働きやすい体制・組織が大事であり、総会の決議とは関係なく執行役員は任命できるので、ある意味で言うとフレキシブルになっていくのかなと思っています。

 ――正式な役員ではないわけですね。

 岡田 そうです。いまCEO(Chief Executive Offcer=最高経営責任者)とCOO(Chief Operating Officer=最高執行責任者)という考え方があり、その中で社外役員がいたりと少しずつ違って来ています。今後どうなっていくのか考えなければいけないところだが、東映は独自の歩み方をしています。


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