シネコン業界、再編が急ピッチに

　シネコン企業の業界再編が急ピッチである。

　まず昨年４月、投資事業者のアドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合（代表：笹沼泰助、リチャード フォルソム）が「ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス（株）」（代表：赤池敦史）を設立して、住友商事からユナイテッド・シネマ（20サイト・209スクリーン）を買収。

　イオンは、ワーナーブラザース・エンターテインメントが保有する「（株）ワーナー・マイカル」（61サイト・496スクリーン）の株式50％を取得し、イオングループ100％出資の完全子会社化。３月１日付でミラード・Ｌ・オゥクス氏らワーナーの役員全員退任し、ジェリー・ブラック代表取締役会長が社長兼任など新体制をスタートさせた。

　さらに、ユナイテッド・シネマの親会社であるユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス（株）は、２月28日付で（株）角川グループホールディングス（代表：佐藤辰男）と戦略的業務提携契約及び株式譲渡契約を結び、３月29日付で角川シネプレックス（12サイト・106スクリーン）を買収した。

　ここ数年の日本の映画興行は2010年（年間動員１億7435万8000人・興行収入2207億3700万円）をピークに、翌年は震災の影響から動員１億4472万6000人・興行収入1811億9700万円と大幅ダウン、2012年は年末に公開されたアニメ２本（『ヱヴァンゲリヲン新劇場版：Ｑ』（53億円）、『ONE PIECE FILM Z』（68億5000万円）に支えられ、動員１億5515万9000人・興行収入1951億9000万円と持ち直したものの、スクリーン数は10年の3412をピークに、11年3339、12年3290と年々減少し、興行各社は生き残りをかけた戦略・戦術が求められている。

　現在、映画興行のリーディングカンパニーは、東宝グループとイオングループ。日劇やスカラ座などの一般館を含み共同経営を除いたTOHOシネマズ（株）が567スクリーン（グループ全体で580スクリーン）を保有。一方、ワーナー・マイカル（株）とイオンシネマズ（株）（13サイト・103スクリーン）全体では74サイト・599スクリーン。一般館を保有する東宝グループに対し、すべてシネコンのイオングループとの違いはあるものの両グループはほぼ拮抗した規模となっている。

　今回のユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス（株）による角川シネプレックス（株）の買収により、両社の合計は32サイト315スクリーンとなり、従来業界３位だった松竹マルチプレックスシアターズ（一般館・共同経営を含み33サイト）を抜くことになり、今後、SMTやティ・ジョイ、東急レクリエーションなどシネコン各社の動向が注目される。

（取締役会長：指田　洋）