大震災―マスコミ報道の重さ

　大震災で亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げます。

　あらためて、弊社の日刊紙「文化通信速報」３月15日（火）付の休刊をお詫び申し上げます。

　震災の影響を受けた諸事情によるものの休刊は異例のこと。その中、若手スタッフの機転でホームページ上だけでニュースを配信することにした。震災に対応した業界各社のニュースを中心に『★新着ニュース』内で提供。通常は購読者限定で、ＩＤ／パスワードがないと閲覧できないが、この日（14日（月））は震災関連内容ということも鑑みオープンに開放させて頂いた。大震災後の休日明けとあって次々にニュースが飛び込んでくる。イベントや会見の中止のニュースが目立ったが、その中、「（自社の）人的被害なし」という発表もあった。

　首都圏の放送局社屋も大揺れし懸念もされていたが、ＴＢＳでは３人がケガを負った。その一人は足を骨折する重傷。災害対策の担当責任者であるゆえに、地震で揺れる中、夢中で社内の震度計を見に行き、数値を確認したところ、キャビネットが倒れて足に直撃したとのこと。ただ、それ以外のキー局では社員の被害はなく、とくに被災地の地方局に関してもそうした情報は入っていないようで幸いする。

　連日、被害状況等を報道するマスコミ。民放テレビ局では各系列それぞれ約２００人が現地取材にあたっているという。それがなければ私たちはほとんど知る術がない。取材は危険も伴う。あるキー局の記者は現地取材に向かったまま連絡がとれなくなった。皆が心配する中、無事な声が届いてホッとしたという。その記者はしっかりと取材して、なんとか現地の系列放送局にたどり着きリポートしたらしい。おそらくそうした話は少なくないのだろう。家族の安否、ライフラインの確保など “欲しい情報が得られない” という被災地の方々の痛切な思いに応えようと懸命な活動をしている。かつてない連日の報道特番に、あらためてマスコミ報道の重さを思う。

　被災地の比ではないが、首都圏にいる私たちも、アクセス集中でホームページが容易に見ることが出来なかったり、計画停電の詳細や交通運行状況など “欲しい情報が得られない” ジレンマに、情報伝達の重要さを知る。

　予断を許さない状況が続く。東北・関東広域にわたる余震の連続。相次ぐ原発の爆発事故は世界的な大問題だ。東京電力の対応に誰もが疑問を抱く。事態は悪化するばかり。パニックを恐れての対応も予想されるが、危惧される放射線の人体への影響はどこまでが真実なのか、不安は拭えない。事態の収束に一歩でも近づくために、正確な情報がいま求められている。