若手映画作家育成「ndjc」の意義、必ず作品で示す

　映像産業振興機構（VIPO）が実施・運営する文化庁委託事業「ndjc：若手映画作家育成プロジェクト」。2006年度にスタートして以来、国を挙げて次世代の映画監督を見出そうと取り組んでいる。指導にあたるのはアルタミラピクチャーズ代表取締役社長で映画プロデューサーの桝井省志氏。昨年度からスーパーバイザーという肩書を担い、ほか数名の講師陣と共に若手映画作家の発掘に尽力している。

　今年度のプロジェクトもいよいよ最終段階。夏のワークショップを経て選ばれた5人が、最終過程の製作実地研修に進み、現在35ミリフィルムで短編映画の制作に励んでいる。1月中には完成し、2月以降に予定されている上映会でお披露目される予定だ。

　さまざまな若手支援システムがある中、国が主導する「ndjc」への業界の期待は高く、それだけ求められるものも多い。また、デジタル化の流れにあってフィルム主義に対する批判も一部にはある。しかし、桝井氏はそれらの声に良質な作品、人材を輩出することで答えていくという。はたして今年度はどんな答えを用意しているのか聞いた――。


―スーパーバイザーを務められて2年目になります。まずは昨年度の総括をお願いします。

　非常に面白い経験ができたというのが率直な感想です。

　プロジェクトに参加した若手映画作家たち、なかでも製作実地研修で1本映画を作りあげた5人には、あの経験を生かしてもらわないといけません。完成作を見てもらった映画会社のプロデューサーらから監督たちにオファーもかかりつつあります。具体的な形になるのはまだ先でしょうけれども。

　いずれにせよ、このプロジェクトの成果というのは彼らが次にどのような作品を生み出してくれるのかということにかかっていますから、私ももちろんバックアップはしますが、それぞれに頑張ってもらわないといけませんね。


― 1年を通して見えた課題もあったのでは？

　そうですね。これは課題といえるかどうかわかりませんが、商業映画監督を志している人たちが、いわゆる自主映画と呼ばれる方面にだけいるのではないのだなとはっきり気づくことができました。

　製作実地研修での撮影の様子をいくつかのぞいてみて目の当たりにしたのは、現場スタッフが実に優秀で、基本的にどんな新人の監督でもスタートとカットさえかけられれば映画が撮れてしまうという事実です。一方で、そのような現場を支えているスタッフらの中にも監督志望者がもちろんいるわけで、特に最前線で走り回っている助監督の方々に、撮るチャンスを与えてあげたいなと。自戒を込めてそう思いましたね。

　それに、映画業界だけでなく色んな映像に携わっている人が商業映画の監督になることを目指しているんですね。CMディレクターもいれば、テレビ制作会社の人もいる。いわゆる自主映画の人たちだけが今後の日本映画の担い手ではないんだよということで、このプロジェクトにもっと広い分野の人たちが参加できる環境にしなければと。結果的に、今年はそうした人材を例年以上に募ろうと力を入れました。

（続きは「エンタメ教育の現場から」コーナーに掲載）