松竹と東宝、株主総会で新役員体制が発足

　邦画大手の松竹が24日、東宝が26日定時株主総会を開催し役員人事を決定した。

　東宝は４月22日の平成23年２月期決算発表で島谷能成専務取締役が代表取締役社長に、高井英幸社長が相談役に就任する内定人事を開示されていたが、千田諭専務取締役が代表取締役副社長に就き、２人代表制を敷くサプライズ人事となった。島谷氏は兼務で映像本部長兼経営企画担当、内部監査室を直轄し、千田氏は同じく兼務で映像本部映画営業、映画宣伝、映画国際の３部門を担当。２人代表による “東宝丸” が船出した。

　一方、松竹は、取締役では大角正執行役員が取締役映像副本部長を兼ね映画営業部、映画宣伝部、映像ライツ部、映像商品部の４部門に関西支社長を担当する抜擢人事となった。これまで映像副本部長を兼ねていた中島厚常務取締役は無任所となり、今年３月１日付で本社映画興行部を統合したシネコン子会社の㈱松竹マルチプレックスシアターズの代表取締役社長に専任する。今回、取締役は１名減少の全体で10名となったが、その中で映像部門が大角氏の１名増員の３名に対し、演劇部門は荒牧大四郎取締役が退任し、安孫子正専務取締役演劇本部長の１名のみとなった。また、同社では執行役員制を導入しているが、今回、これまでの10名から新任７名、退任２名の合計15名と大幅増員を図った。

　本来、執行役員はラインの部長が就くのが通例だが、同社の場合、ラインの部長に加え担当者まで輩出しており、ある種、取締役的役割も果たしている。演劇本部内では、岡崎哲也氏をはじめ山根成之、西村幸記の３氏が演劇製作部担当に当てられたりもしている。これは取締役の削減があり、それを補完するという意味でやむをえないものであろう。

　いずれにしろ両社の新体制により、映画、演劇をはじめとしたエンタテインメント業界を盛り上げていってほしいものである。

（代表取締役社長：指田　洋）