東映、純利益は減益ながら全体的には好決算

　東映が、12日に発表した「平成24年３月期第１四半期連結決算短信」（平成23年４月１日～６月30日）は、売上高が８．１％増の２６７億８７００万円、営業利益が６．１％増の２４億８９００万円、経常利益が７．３％増の３０億７８００万円と増収増益を計上したものの、四半期純利益は８．２％減の１１億３１００万円と減益となった。

　この減益の主な要因は、映画興行だ。今年５月に松竹、東宝、ティ・ジョイ共同経営の大阪ステーションシティシネマが開業し、１２スクリーン増加の合計１９４スクリーン体制（東映（株）直営館４スクリーン含む）となったが、東日本大震災の影響による全般的な興行の低迷により営業利益が１００万円と前期比９９．８％の減益となった。

　その他のセグメントは、映像関連事業部門では、映画製作配給業の『オーズ・電王・オールライダー　レッツゴー仮面ライダー』（４月公開　興収１３億２千万円）『ゴーカイジャー　ゴセイジャー　スーパー戦隊１９９ヒーロー大決戦』（６月公開／９億円）がヒットした他、『おみやさん』『遺留捜査』等の制作などテレビ事業、『ワンピース』『スイートプリキュア』のアニメの国内版権事業が好稼働した。

　催事関連事業部門は、映画連動イベントの「手塚治虫のブッタ展」や「仮面ライダー」をはじめとするキャラクターショー、東映太秦映画村等が好調な成績をあげ、売上高は減収（５．２％減）となったものの、営業利益は５．２％増となった。観光不動産事業は、不動産賃貸業が「新宿三丁目イーストビル」など堅調に推移したが、ホテル事業が震災の影響もあり厳しい状況で減収（４．０％減）、減益（１５．０％減）となった。

　同社の場合、これまでテレビ事業、催事関連事業、興行業が安定した収益を計上し、映画製作配給事業とホテル事業が課題とされて来たが、第１四半期は震災による全般的な興行の低迷を除くと、映画製作配給事業も全体的には好稼働し、今回の決算となった。

　しかし、同社の映画部門はここ数年、「仮面ライダー」シリーズやアニメの「プリキュア」シリーズ、「ワンピース」等に支えられ、一般実写映画が低迷しているのが現状だ。『劔岳　点の記』（２５億８千万円／’09）『相棒—劇場版Ⅱ-警視庁占拠！特命係の一番長い夜』（３２億円／’10）に続く一般実写映画のヒット作が待たれるところだ。

（代表取締役社長：指田　洋）